金融マーケットと馬に関する説法話

　いよいよ、優駿牝馬＝オークス（GⅠ）であります。

　実績では、桜花賞を勝ったエピファネイア産駒ステレンボッシュが抜けた存在であります。そして好敵手だったアスコリピチェーノがNHKマイルCを選択したため、ここでは「一強状態」。当然ながら、この馬が中心となりレースが進行することになります。

　ただし、心配な点がない訳ではありません。

　デビュー以来、鞍上が横山武史騎手⇒Tマーカンド騎手⇒Cルメール騎手⇒Jモレイラ騎手と入れ替わり立ち替わりであり、今回も戸崎圭太騎手がテン乗りとなります。恐らく単勝人気が1倍台のダントツ1番人気となるでしょうから、テン乗りの戸崎圭太騎手は、安全に安全に乗りことになるはず。そして、その他の17頭はステレンボッシュをマークしながらレースを進めることになる。となれば、前が塞がったり、外に出られなかったりと、ちょっとしたことで不利を受ける可能性は相応に大きい。そこに隙入るチャンスはありそう。

　狙ってみたいのは、桜花賞で後方から3着に飛び込んだキズナ産駒⑭ライトバック。2歳時は幼さが故に「掛かる癖」が目立って力をフルに発揮することができませんでしたが、鞍上が坂井瑠星騎手となったエルフィンS以降は、1レース1レース毎に成長していく姿を見せています。前走の桜花賞では、1頭だけ次元が異なる最速上り32秒8で駆け抜けました。のびのび走れる府中の広い馬場で、大きな勲章を手にすることを期待します。

　相手には、まずは前述の⑦ステレンボッシュ。桜花賞4着のスワーヴリチャード産駒⑬スィープフィート。クイーンCを勝ったキズナ産駒②クイーンズウォーク。忘れな草賞を勝ったキズナ産駒⑰タガノエルピーダ。そして3連勝でスイートピーSを勝ったゴールドシップ産駒⑤コガネノソラ。

　馬券は、まずは本命⑭ライトバックの単勝。それから⑭ライトバック頭固定の三連単20点 ⑭⇒⑦⑬②⑰⑤ で。

　坂井瑠星騎手のクラシック初制覇が成るか⁉

　そして旧メジロ牧場から連なる熱い想いがここで開花するのか⁉　

　注目であります！

　京都ダート1900mの平安Sです。

　過去のレースを振り返ると、京都ダート1900mではキングカメハメハ系の強さが目立ちます。

　今回で言えば、6歳牡馬の⑧スレイマンと⑩グロリアムンディと①テンカハル、そして5歳牡馬③メイプルリッジがキングカメハメハ産駒。またキンカメ直系のホッコータルマエ産駒で6歳牡馬⑫メイショウフンジンもいます。

　馬券は、この5頭による馬連BOX ①③⑧⑩⑫ で。

　今年もキングカメハメハ系のパワーを信じたいと思います。

　そしてダービー後のJRA顕彰馬投票で、ラストチャンスを活かして、キングカメハメハが顕彰馬に選出されることを祈念いたします！

　【日本に多過ぎるものシリーズ】の第3弾であります。

　前回は「県が多過ぎる」というテーマでしたので、それと呼応するように「地銀が多過ぎる」が今回のテーマです。

　以前にも申し上げましたが、ワタクシが大学を卒業した1984年の段階で、全国銀行というのは都銀13行、長信銀3行、信託銀行7行で23行も存在しておりました。これが今や6つの銀行グループに集約しております。この間、バブル崩壊もありましたが、何と言っても強い行政指導および政治指導があった結果であります。ちなみに、証券会社も4大証券が3大証券に減少、また中堅といわれた証券会社群がひとまとめに括られて、みずほ証券と三菱モルガンスタンレー証券となりました。

　ところが、各地域に存在していた地銀、および第二地銀は、あの頃とほとんど数が変わっていません。もちろん、幾つかの第二地銀は、破綻して国有化後に吸収されてしまったところもありますが、多くは名前を変えて現存しています。

　地域経済への貢献という意味では、全国に点在する信用金庫ほどには地域経済に密着しておらず、一方で比較的大きな地域系プロジェクトファイナンスについては、全国銀行の6大銀行グループの後塵を拝しているため、存在感はどんどん薄くなってきています。

　生き残るために、というよりは、当局からの厳しい指導を搔い潜るために、地銀同士で持株会社を作って各行がブラ下がる形＝「疑似合併」に見せるケースもありますが、実態は何も変わっていません。

　業を煮やした金融当局が、SBIグループを使って、地銀統合を強引に推し進めていますが、各地銀の経営改革は道半ば。いよいよ追い詰められています。

　ただ、これも前回の「県」同様、地銀の抵抗パワーは政治と結託しており、これがどうしようもなく「変化」を遠ざけています。「県」が減ると議席が減らされることと同様に、「地銀」が減ると各地域議員が頼っている「集票パワー」が減ることと同義となっており、これが前に進まない理由。

　本当に困ったもんであります。

　結局、改革が進まない一番の障害は、地域選出の衆議院議員・参議院議員・県知事・県議会議員の存在。

　既得権益者の権化が地域の政治家というのは、もう救いがない状況なのであります。

　【日本に多過ぎるものシリーズ】の第2弾であります。

　本日は、これを言うと「炎上」必至と分かっているテーマ。

　すなわち「地方自治体＝県」の数が多過ぎるということ。いや、正確には「都道府県」でしょ！と言う人が多いと思いますが、「都」は東京都、「道」は北海道、「府」は大阪府と京都府ですから、これらは別に減らす必要を感じませんので、敢えて「県」が多いと申し上げております。

　当然ながら、「県」というのは、その地域特性だったり、人口だったり、丁度良いところで区切って、行政単位にしたもの。今の都道府県は、江戸時代の「藩」を失くして「県」を置いた「廃藩置県」の際に、その枠組みが出来上がりました。あの時には、数が多かった「藩」を相当数統合して、今の「県」にまとめ上げた訳ですが、特に朝敵となった旧藩に文句を言わせませんでしたから、強引な藩統合を成し遂げることができました。この合理化施策は、明治政府の実績の中でも特筆すべき成果だったと思います。

　「地方自治体＝県」の数を減らすということは、県知事や県庁・県議会、またまた地方裁判所などの公的組織を劇的に合理化できる効果があります。明治以来、交通機関や高速道路整備、あるいは過疎化による人口減少などを理由に、いまや一つの「地方自治体＝県」である必要がなくなった「県」が数多く存在しています。

　ここに手をつけようとした「行政改革案」は過去に何回か提言されていますが、対象となった自治体組織＝県庁・県議会からは大反対運動が巻き起こり、その都度潰されてきました。

　本来、県民にとっても、住民税などの地方税が減少する効果がある行政改革なのに、なぜか地元住民からすると「故郷の格下げ」のような気分になって大反対運動が起こってしまいます。冷静に考えれば、地元住民にとっても良い話なのに。

　現実には、議席を失う県議会議員や県知事、あるいは衆議院議員・参議院議員などがタッグを組んで、地元の反対運動に火を点けているから、この行政改革は進みません。彼らは自分の居場所がなくなる話ですから、本気の反対モードとなります。これが一番の既得権益者といえますね。

　ちなみに、よく例に出されるのが、鳥取県と島根県。人口は両県合わせても130万人程度であり、川崎市や神戸市の人口にも及びません。また地域特性がよく似ている上、来訪客から見ても同一視できる「観光地域」となっています。統合できない理由は見当たりません。

　またもう少し、思い切った統合候補と言われるのが、東北六県（宮城・岩手・青森・秋田・山形・福島）。東北六県はすべて新幹線が整備されていて、仙台をキーステーションにして、どこに行くにも便利なインフラが出来上がっています。東京に本社がある会社の多くが、いまや東北には支社は一つ（仙台に置く）で、仙台から各県に日帰り出張で仕事をこなしに行くのが当たり前になっています。

　観光客もまずは仙台に入って、そのあとに岩手・青森・秋田などへ移動していくケースが多く、観光地域として一つに扱われています。こうなると地方自治体を分けて置くよりも、大合同の上で、各地域の特性をどう生かすかという観点から諸施策に取組む方が効果的な資源配分ができるはず。

　冒頭に申し上げたとおり、こういうテーマを取り上げると、各地域から猛反発が起こるのは承知の上。

　これを成し遂げるには、また「明治維新」みたいな革新的出来事がないと難しい。しかし、そうやって、各県が内にこもった対応に終始しているが故に、ジリ貧の流れを変えることは出来ず、しかも無駄な補助金が、乾いた砂に吸い込まれるように消えていくばかりになっています。

　縦割りで、内側にこもる発想だけでは何も変わりません。まずは現状を壊すことから始めるしかないと思います。

（続く）

　2024年3月28日の当blogの記事「日本に数が多すぎるものシリーズ①」を＜再掲＞いたします。

　というのは、ここからシリーズ②③もお届けする予定ですので。

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　本日より【日本に多すぎるものシリーズ】を始めたいと思います。

　第1回は、メディアの数であります。ここで言う「メディア」とは、新聞の全国紙や雑誌、地上波TVなどを指します。

　東京などの三大都市圏に住んでいると、新聞は全国紙で6つ（朝日・読売・毎日・サンケイ・日本経済・東京＝中日）、地上波TVも6つ（NHK・日テレ・TBS・TV朝日・フジ・TV東京）が存在します。地方になると、この数が半分くらいになることが珍しくありませんが、その替わりに、独自色が強い地方紙や地方局が存在感を出しております。

　ちなみに、あの民主主義の盟主国アメリカのメディアってどうなっているのでしょう。

　まずは地上波は、ABC・NBC・CBSの3大ネットワーク。FOXまで加えて4ネットワークというケースもあるようですが、存在感は低いと言わざるを得ません。また3大ネットワークといっても、地域によっては存在感のないTV局もあり、かえってニュース専門のCNNの方が存在感を出しています。ザックリいうと、地上波はCNNと合わせて3つという地域が多いと思います。

　そして新聞。最近は新聞を購読していない家庭も多くなっているように、日刊新聞の存在感が落ちている状況。だいたい、ニューヨークタイムスもワシントンポストも地方紙でありまして、全国紙と言われる新聞は、経済紙のウォールストリートジャーナルくらい。

　という訳で、人口3億5千万人のアメリカ合衆国よりも、1億2千万人の日本の方が、地上波TVも全国新聞も、数が圧倒的に多いときています。それはなぜか？

　答えは簡単で、地上波TV・新聞社ともに、国に認可されることを前提にしている「規制業種」だから。つまり、規制によって国が守っている業界なのです。ですから完全な競争ではなく国に守られている分、会社の数も多くが残れる体質がある業界だということ。

　新聞も雑誌も、そして地上波TVも、いまや構造不況産業となっており、普通ならば、経営統合などを選択して合理化を図るところ。それが規制によって守られているが故、何も起こらない。

　数が多過ぎるが故に、どうでも良いバラエティ番組や、追いかける必要のないスキャンダル記事が多過ぎる原因になっていると言うと、言い過ぎになりますかね？

　どうでしょう。思い切って、数を減らすように、行政指導をしてみたら？

　ちなみに金融業界では、昭和50年代には日本に全国銀行は23行ありましたが、強い行政指導の下、いまや6つの銀行グループに集約されてしまいました。

　新聞社やTV局も、少なくした方が充実する気がするのですけどね。いかが？

（続く）